第９回日本医療安全学会学術総会

発表演者へのご案内

　一般口演発表はすべて現地での口頭発表です。演者は演題発表開始10分前までに会場内「次演者席」へご着席ください。録画による発表は受け付けておりません。発表時間は、（口演時間6分、質疑応答1分、予備1分）になります。

　講演会場のPCのOSはWindows 10です。

　Microsoft PowerPoint（2007以降のバージョン／Windows 版）で作成してください。

　プレゼンテーションファイルは標準（4:3）で比で作成してください。また、Windowsに標準搭載されているフォントをご使用ください。それ以外のフォントの場合、会場PC上でレイアウト崩れが発生する可能性があります。

　タイトルの次ページに下記を参考にしたCOIに関するスライドを挿入してください。

　動画を使用する場合には全てPowerPoint内に挿入してください。

　ファイルには、演題発表番号（演題採択メールに記載のある番号）と筆頭演者名を入れてください。（例：01_安全太郎）

　発表者ツールは使用出来ませんので、発表原稿が必要な方は、あらかじめプリントアウトをお持ちください。会場ではプリントアウトできません。

　発表データは当日、受付横のPCセンターに13時00分までにお受け付けください。なお、事前提出をご希望の方は事務局までご一報ください。

　登壇されましたら、ご発表データの1枚目をスライドショー状態でスクリーンに映写いたしますので、演台上のキーボードまたはマウスで操作を行ってください。

　演題発表終了30秒前に1回合図（チンという音）があり、終了時に2回合図がありますので時間内に発表を終えるようご協力ください

　登録いただいたファイルは、本学術総会終了後に消去いたします。

　一般ポスター発表はすべて現地での口頭発表です。演者は演題発表開始10分前までに会場内へご到着ください。発表時間は、（発表時間6分、質疑応答1分、予備1分）になります。

　展示パネルの大きさは、185cm×95cmです。パネル内に収まるように作成してください。

　ポスターの様式は問いません。規格内で作成してください。ポスターを貼り付けるピンは会場にてご用意がございます。

　ポスターには、演題発表番号（演題採択メールに記載のある番号）と筆頭演者名を入れてください。

　ポスター掲載時間は3月11日（10時半〜12時）です。

　ポスター撤去時間は3月11日（15時〜17時）です。

　以下の各項目に記述された事項は可能な限り遵守してください。

1）対象者個人の特定可能な氏名、病院名、入院番号・診療番号・検査番号等、イニシャルまたは「呼び名」は記載しない。

2）対象者の住所は記載しない。但し、疾患の発生場所が病態等に関与する場合は都道府県名、二次医療圏名までを記載することを可とする。

3）日付は、対象疾患の経過を知る上で必要となることが多いので、個人が特定できないと判断される場合は年月までを記載してよい。

4）他の情報と診療科名を照合することにより対象者が特定され得る場合、診療科名は記載しない。

5）対象者の顔写真を提示する際には目を隠す。眼疾患の場合は、顔全体が分からないよう眼球のみの拡大写真とする。

6）対象者を特定できる生検、剖検、画像情報に含まれる番号などは削除する。

7）対象者の職業歴、既往歴、家族歴、宗教歴、生活習慣・嗜好は、報告対象疾患との関連性が薄い場合は記述しない。

8）公衆衛生学的視点から是非必要であり上記の配慮が一部困難な場合、もしくは上記の配慮をしても個人が特定化される可能性のある場合は、発表に関する同意を対象者自身（または代理人、小児では保護者）から得たことを明記する。

　一般演題（口演・ポスター）を発表する筆頭演者は、利益相反の有無にかかわらず、利益相反の状態を申告する必要があります。演題登録時から遡り過去1年間、登録演題に関する下記8項目の利益相反について申告してください。

利益相反（COI）申告項目

1）1つの企業や営利を目的とした団体の役員、顧問職などの報酬が年間100万円以上である。

2）1つの企業の1年間の株式配当が100万円以上、あるいは当該株式の5%以上保有している。

3）1つの企業や営利を目的とした団体から特許使用料として支払われた報酬が年間100万円以上ある。

4）1つの企業や営利を目的とした団体より、会議の出席(発表・助言など)に対し、研究者を拘束した時間・労力に対して支払われた日当、講演料などが年間合計50万円以上である。

5）1つの企業や営利を目的とした団体からパンフレットなどの執筆に対して支払われた原稿料が企業・団体から年間合計50万円以上ある。

6）1つの企業や営利を目的とした団体が提供する研究費(治験、委託受託研究、共同研究)などが年間200万円以上ある。

7）企業・組織や団体が提供する奨学（奨励）寄附金が、1つの企業・組織や団体から、申告者個人または申告者が所属する部局（講座・分野）あるいは研究室の代表者に支払われた総額が年間200万円以上ある。

8）企業や営利を目的とした団体が提供する寄附講座がある。

スライド例