応募はインターネットでのオンライン登録のみとします。
演題応募は下記演題登録ページから行うことができます。

演題登録は画面の指示に従い各項目を入力してください。
データ送信後、「演題登録確認メール」が返信されますので入力した内容をご確認ください。送信後一日経っても「演題登録確認メール」が送られて来ない場合は、迷惑メールBOXに自動的に振り分けられていないか確認お願いいたします。「演題登録確認メール」が届かない場合は、「お問い合わせ」よりご連絡をお願いします。演題登録確認メールが届かない場合、何らかの原因で登録が完了していない恐れがあります。

演題登録番号は登録時に自動発行されます。
この登録番号と登録されたパスワードを使って応募期間内であれば登録した内容(抄録本文を含む)の修正や削除が可能です。

査読の上、12月上旬ごろ、採択の可否を追って連絡させて頂きます。
発表形式については変更をお願いする場合がございますので、あらかじめご了承ください。

1つの企業や営利を目的とした団体の役員、顧問職などの報酬が年間100万円以上である。

1つの企業の1年間の株式配当が100万円以上、あるいは当該株式の5%以上保有している。

1つの企業や営利を目的とした団体から特許使用料として支払われた報酬が年間100万円以上ある。

1つの企業や営利を目的とした団体より、会議の出席(発表・助言など)に対し、研究者を拘束した時間・労力に対して支払われた日当、講演料などが年間合計50万円以上である。

1つの企業や営利を目的とした団体からパンフレットなどの執筆に対して支払われた原稿料が企業・団体から年間合計50万円以上ある。

1つの企業や営利を目的とした団体が提供する研究費(治験、委託受託研究、共同研究)などが年間200万円以上ある。

企業・組織や団体が提供する奨学（奨励）寄附金が、1つの企業・組織や団体から、申告者個人または申告者が所属する部局（講座・分野）あるいは研究室の代表者に支払われた総額が年間200万円以上ある。

企業や営利を目的とした団体が提供する寄付講座がある。

研究とは無関係な旅行、贈答品などが年間5万円以上ある。